ネット・バブルは、日本だけの現象ではない。 1999年の段階で、消費者向けのインターネット・ビジネスがうまくいかないことは、インターネット先進国のアメリカでは常識となっていた。
最有力のアマゾンですら、いつになっても儲からなかったのである。 にもかかわらず、典型的な消費者向けのインターネット小売業のＲは、2000年になってから日本の株式市場に華々しくデビューした。
土地バブルの華やかなりしころ、「もはや欧米から学ぶものはなどという威勢のいい声が聞かれた。 バブルがしぼんで少しは謙虚になったかと思ったが、日本人は、相変わらず、外国の出来事に学ぶ姿勢はないようである。
日本の土地バブルを他山の石としたＧを、少しは見習った方がいい。 アマゾンのような消費者向けのインターネット・ビジネスがアメリカで脚光を浴びた理由は、国土が広大で商店網が希薄なためである。

日本との国情の違いは、アメリカではそれほど特殊ではない無店舗販売業が、日本にやって来ると、マルチ商法として胡散臭い目で見られることでもわかる。 広大なアメリカでもうまくいかなかった消費者向けインターネット・ビジネスが、なぜ、日本でうまくいくと思われたのか。
不思議としか言いようがない。 Ｒは、自社のホームページである「Ｒ市場」に、月に5万円の手数料を取って通信販売の宣伝を載せるだけの会社であった。
デパートが場所代を取ってスペースを提供するのと何ら変わらない。 ところが、デパートのスペースは有限だが、Ｒのスペースは「インターネット上」だから、無限に広げられると思い込む人がいた。
実際は、Ｒのやっていることは単なる小売業の一形態であって、デパート、スーパー、コンビニ、通販、100円ショップなどと同列である。 個人消費が一定である限り、どこかが伸びれば、どこかが沈む。
Ｒが日本の小売業を独占することなど、ありえるはずがない。 しかも、コンビニや100円ショップと違って、Ｒは真似の難しい特殊なノウハウを持っていない。
もし、Ｒの商売がうまくいったら、同じようなサイトが次々に立ち上がる。 売業を独占することなど、ありえるはずがない。
ちょっと冷静に考えれば、誰にでもわかることである。 しかし、バブルの集団ヒステリーは、その程度の判断力を人から奪ってしまうのだ。
禁煙席もなくて、タバコの煙で空気が白くかすんでいるような店が多い。 最近、私の家の最寄り駅近くのＳの向かいに禁煙スペースのあるカフェができた。

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